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オール電化住宅で光熱費は減らせる?

2018年10月15日

1オール電化住宅で光熱費は減らせる?

オール電化とは、家庭で使うエネルギー供給元を全て電力会社から供給される電気のみとすることが大原則です。つまり、新築住宅でオール電化の場合、初めから敷地内にガス管が通っていないこと、元々ガス・電気併用住宅の場合は、すでにあるガス機器の給湯器やガスコンロなどを撤去しオール電化機器に交換して、ガス会社とのガス供給契約を止めることを意味します。


つまり、エネルギー供給を電力会社に1本化することによりガス会社の基本料金がかからないことと、電力会社が提供するオール電化住宅専用の料金プランが適用されるということで光熱費を減らす事が出来るということです。


オール電化にすると火を使わないIHコンロを使うことになります。それが、スマートな生活だというイメージを持たれる方もおられます。実際IHコンロ=オール電化という認識の方が多いように感じます。


オール電化住宅の最大の特徴が、ガス給湯器の代わりに電気を使いお湯を作る給湯器にすることです。以前は構造が電気ポットのような電気温水器が使われていましたが2001年にエコキュート(自然冷媒ヒートポンプ給湯器が正式名称)が販売されてからオール電化住宅の給湯器はほぼ全てこのタイプが使われています。



大気中の熱エネルギーを利用し「1」の電気エネルギーを使って「3」の熱エネルギーを取り出しお湯を沸かすというもので高効率給湯器と呼ばれています。ガスを使った従来式燃焼式給湯器より「省エネ」となります。しかし、深夜にお湯を作りお風呂などの給湯に使うまでに貯湯中の放熱ロスが発生する欠点もあります。


エコキュートにつきましては、家庭エネルギーの約3割を消費する給湯に関しては、お湯を効率よく作るという意味においては大変優れたものです。さらに電力会社がオール電化住宅向けの料金プランで深夜の電気料金を安く提供するのですが、その電力を使うことにより給湯コストを抑えることにつながります。従来型のガス給湯器に比べると約6分の1程度で給湯にかかるランニングコストは月平均約1,100円程度で済む試算が出ています。(パナソニックHPによる 東京電力エリアにおける試算)結果、従来型ガス・電気併用住宅に比べて光熱費が安くなるのは事実です。


 


オール電化住宅は経済産業省の資料によると2013年度の時点では約520万戸と全世帯の約10%を占めていました。ハウスメーカーが「ZEH」(ゼロエネルギー住宅)でオール電化住宅を採用していること、プロパンガス提供エリアにお住まいの方がオール電化に切り替える戸数の増加などでさらに増えていきそうです。


ただし、切り替えにあたり注意点を1点お伝えします。それは供給エネルギーを電力だけに頼るリスクがあることです。電気料金の今後の動向は原発政策の影響を受けますので、今は東日本大震災後の全原発停止時からの電気料金に比べると安くなっていますが今後もそうなるかはわかりません。また災害時に電気の復旧は早いとはいえ停電に備える必要があります(太陽光発電とセットにすればオール電化の料金プランは日中の電気料金単価が高くなりますが、自家発電で高い単価の電気使用量を大幅に削減することにより光熱費削減効果が更に高まります。電気料金が今後高騰した時のリスク回避にもなります)


以上の注意点はご理解のうえオール電化住宅にされるのでしたら、丁寧な工事でアフターフォローも安心な適正価格で提供できる優良な業者をご紹介いたします。


 


近々オール電化住宅で更なる光熱費削減をする処方箋を記事にしたいと思います。


 


\オール電化リフォームをご検討の方/



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